ロイターには、『日経平均は1万9000円回復、北朝鮮情勢への警戒感が後退』と題して、東京株式市場で日経平均は3日続伸。終値で3月30日以来、約4週間ぶりに1万9000円台を回復した。為替がドル安/円高方向に振れたことが重荷となり、朝方は小安く始まったものの、懸念された北朝鮮による核実験やミサイル発射などの挑発行為がなく、地政学リスクへの懸念が後退した。円相場が1ドル110円台まで弱含むと自動車株などに買い戻しが入ったほか、保険、銀行などの金融株も買われて指数を支えた。とある。

こうした情報は、どこまで真実を言い当てているのか、自分なりの解釈の正しさが、株取引では大事な気がする。

例えば、「北朝鮮情勢への警戒感」から、円が買われ、円高となる。それで、ドルから円に換えたお金は、何に投資するの。投資家なのに、株も買わずに、現金で、ただ持っているだけ。そんな事が有るのですかと、疑問に思う。

これに関しては、4月13日のブログ、「どうなる、日本の株価」に書いたが、日本の円高は、赤字国債が悪さをしていると考えている。

今度は、「北朝鮮情勢への警戒感」が和らいだことから、円が売られ、残ったなけなしの円で投資家は、株に投資をするらしい。しかも、自動車と、保険、銀行ですか。目に見える現象は、事実だが、なんか、これも、解釈に無理が有るように思う。

さて、解釈はいろいろ有るが、株価はどうなるのか。外的要因と内的要因で、今は、外的要因が株価を決める。その外的要因が好転している事は、事実だろう。その影響はどこの位の大きさなのだろうか。

ツールでは、メニューの「Task]から、「Plus_Windows」を選択して、日経と、例えば、日産自動車(7201)を選択し、相関を取る事で、その影響度合いを寄与率と言う数字で表す事にしている。今日時点の数字は、78.5%とでた。

同様に、みずほFG(8411)を見れば、93.2%だと分かる。つまり、銀行の方が、外的要因の影響を受けやすいと言う解釈になる。外的要因が改善すれば、銀行の方が回復力が良いと解釈できるのではないか。そう思える。

但し、それは、あくまで、今の時点の話だ。次の瞬間、株価がどう動くのかは、誰にも分からない。それを思い出して欲しい。と同時に、統計では、今までの事が、しばらくは続くと考える、それが統計だ。この2つを合わせ考えれば、過度の期待をせず、用心深く見れば、株価が上がる方向に向かうと期待しても良さそうだ。但し、中には、半値戻しと言う現象も有るので、日単位では、分からない場面にも出来わすかも知れない。

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